いやー、2013年ももう終わりですね。
今年は、up and down の繰り返しでした。自分の強みを確立した年でもあり、改めて自分自身の弱点を再発見できた年でもありました。
このBlog自体が人材開発とか組織開発を主軸に書いたりしているのでちょっと今年のまとめをしておきたいと思います。
■マネジメントってやっぱり思想の違いがある
昨年10月から新しい会社でリーダーをはらせてもらっているのですが、やっぱり属する組織によってマネジメントの思想が違うと改めて思いました。商品の強い組織では、商品力で勝負をかけていくために商品の品質を強くマネジメントする、逆に商品の弱い組織で営業力で勝負をしなければならないとなったら、細かく営業活動自体を見なければならない。ミンツバーグが言うように、マネジメントはサイエンスとクラフト、アートが3本柱であるという実感知とともに、サイエンスとクラフトの重要性を再認識できた年でした。
■これまでの”マネジメント”にメスを入れる
上記のマネジメントは”これまでのマネジメント”の勉強の機会になりましたが、これからは”これまでの管理する”マネジメントという認識を変えなければならないと思います。まだまだ、僕自身の推測の域、またはゲイリー・ハメルといったような学者が書いていることだけの参考による予測でしかありませんが、今後は”情熱を促す”マネジメントが求められているような気がします。ソーシャルメディアが浸透し、透明な組織運営が求められている時代、または、正解のない時代においては管理する、というよりは崇高な目的に基づく情熱を促すマネジメントが必要な気がするのです。来年は実験をとおして、実践していきたいと思います。
■効率経営か理想経営か
この問題は一概にどっちがいいとは言えない問題なんだけど、個人的には非常にこの問題に悩んだ1年でした。効率経営で好決算、人の機械化か、理想経営でふつーの決算、人の成長か。人材開発に携わる人間としては、やはり後者を追っていきたいですね。前者は短期的には好決算かもしれませんが、長期的には人は育っていませんから、僕としては理想経営の方を実践していきたいな、と。
■志教育
夏場、すごくスランプに陥った時に読んでいたのが、明治維新を牽引する人材を育てた吉田松陰先生の本でした。師は特に人間教育、志教育を重視しており、何かテクニカルなことを教えていた訳ではありません。国を欧米列強から守るため、という大義があり、それを為すために為すべき事をするということでした。上記とも重なることですが、やはり正解がない時代、あるいはテクノロジーがこれまでにないほど発達した時代には情熱や志が大きな支えになると考えています。
■ワーク・シフト
未来がどのような時代になるかを予測する上で、非常に良書でした。エネルギー問題、人口問題、テクノロジーの発達に伴って、人々は時間に追われ、専門技能を磨く時間が取れず、リアルなコミュニティの消滅によってアイデンティティを喪失していく、そして小規模組織が増え、少数の大規模組織が残るという時代も僕にはいい示唆をもらいました。
と、こんな感じでいろいろ学ばせてもらった訳ですが、今年は更にチャレンジングな年にしたいと思います。今年、ようやく(?)結婚した訳ですが、妻は年明けからロンドンで1年仕事になります。
2014年はひたすら仕事の年に。
思想を体現する。
2014年1月1日水曜日
2013年12月12日木曜日
僕が主体性というテーマを選んだ理由 ~あねごテックスピンアウトイベント~ 続き
先日のイベントの内容の続きです。
仕事にコミットしている人数の割合が10%をきる時代、あるいは、テクノロジーの進化によって個人へのエンパワーメントが進んでいる時代における主体性の重要性について話をしたんですが、なぜ主体性が大事か、そもそも主体性って何かを考えていきたいと思います。
【なぜ主体性に注目したのか?】
これはひとえにテクノロジーの進化によって引き起こされた個人へのエンパワーメントが重要なキーワードです。これまで、組織経営のヒト・モノ・カネ・情報という概念は企業だけのものではなくなったのではないか。
最近、これは個人にも当てはまるのではないか?と考えているのです。
まず、ヒト、今ではFacebookによって多くの友人と繋がった「状態」を維持できます。一昔前までは難しかったことです。僕もここ最近中学生時代の友人と繋がり、ネットワークを復活することができました。そういう意味で、簡単に個人はヒトと繋がることができるようになりました。
モノ、これは説明不要ですね。すでに、日本という先進国では行き過ぎた物質主義社会が蔓延しています。サービス業が力を増した今では、大きなモノがなくても自身の付加価値を上げることによって、起業することも簡単です。
カネ、こちらはクラウドファンディングが好例でしょう。READYFOR?、CAMPFIREなど、ググってもらえればサービスが出てきています。高額な投資は望めないですが、小額でも個人でできることは増えているのですから、資金調達も個人で可能になりました。
情報、こちらも説明不要。ググったり、書店に行けば様々な情報があちらこちらに転がっています。
一言で言うと、個人の可能性は確実に拡がったんです。
今後、「主体性格差」があちこちで起こると思っています。
【時代が求める主体の確立】
上記で書いたことはむやみに起業を進めているのではありません。もちろん、組織に勤めるにあたってやる気を失ってしまう理由もわかります。
極度な合理化によるやりがいの喪失、リストラクチャリングによる経営への不信感、転職市場の活性化による隣の芝は青く見える現象、等々、今、この場の仕事への意識が薄れていく理由もわかります。
ただ、こういう時代だからこそ、「主体」というものを強く意識する必要性があるのではないかと思います。
誰かが守ってくれるという世の中ではなくなりました。そういう意味で、自己責任、未来を切り拓くのは自分であるという強い主体が必要なのではないか、そんなことを考えています。
今の企業で働くのもよし、転職するのもよし、起業だって誰でもできる時代。正解は誰にもわからないのです。だからこそ自分自身で人生を選択しなければなりません。
そこに確かな強い「主体」があれば、仕事人生の質は変わっていくではないでしょうか。
ということで。
次回は、主体性ってなんなの?というところから話を進めてみたいと思います。
思想を体現する。
仕事にコミットしている人数の割合が10%をきる時代、あるいは、テクノロジーの進化によって個人へのエンパワーメントが進んでいる時代における主体性の重要性について話をしたんですが、なぜ主体性が大事か、そもそも主体性って何かを考えていきたいと思います。
【なぜ主体性に注目したのか?】
これはひとえにテクノロジーの進化によって引き起こされた個人へのエンパワーメントが重要なキーワードです。これまで、組織経営のヒト・モノ・カネ・情報という概念は企業だけのものではなくなったのではないか。
最近、これは個人にも当てはまるのではないか?と考えているのです。
まず、ヒト、今ではFacebookによって多くの友人と繋がった「状態」を維持できます。一昔前までは難しかったことです。僕もここ最近中学生時代の友人と繋がり、ネットワークを復活することができました。そういう意味で、簡単に個人はヒトと繋がることができるようになりました。
モノ、これは説明不要ですね。すでに、日本という先進国では行き過ぎた物質主義社会が蔓延しています。サービス業が力を増した今では、大きなモノがなくても自身の付加価値を上げることによって、起業することも簡単です。
カネ、こちらはクラウドファンディングが好例でしょう。READYFOR?、CAMPFIREなど、ググってもらえればサービスが出てきています。高額な投資は望めないですが、小額でも個人でできることは増えているのですから、資金調達も個人で可能になりました。
情報、こちらも説明不要。ググったり、書店に行けば様々な情報があちらこちらに転がっています。
一言で言うと、個人の可能性は確実に拡がったんです。
今後、「主体性格差」があちこちで起こると思っています。
【時代が求める主体の確立】
上記で書いたことはむやみに起業を進めているのではありません。もちろん、組織に勤めるにあたってやる気を失ってしまう理由もわかります。
極度な合理化によるやりがいの喪失、リストラクチャリングによる経営への不信感、転職市場の活性化による隣の芝は青く見える現象、等々、今、この場の仕事への意識が薄れていく理由もわかります。
ただ、こういう時代だからこそ、「主体」というものを強く意識する必要性があるのではないかと思います。
誰かが守ってくれるという世の中ではなくなりました。そういう意味で、自己責任、未来を切り拓くのは自分であるという強い主体が必要なのではないか、そんなことを考えています。
今の企業で働くのもよし、転職するのもよし、起業だって誰でもできる時代。正解は誰にもわからないのです。だからこそ自分自身で人生を選択しなければなりません。
そこに確かな強い「主体」があれば、仕事人生の質は変わっていくではないでしょうか。
ということで。
次回は、主体性ってなんなの?というところから話を進めてみたいと思います。
思想を体現する。
2013年12月9日月曜日
【講演報告】あねごテック~スピンアウトイベント~
この間、大川哲志氏からの誘いもあって主体性について話をさせていただきました。内容的には少し難しかったかな、という反省があるのですが、何回かに分けて紹介をさせてもらおうかと思います。
テーマ的には、主体的に働いていますか?という内容なんですが、このテーマを選んだきっかけは、10月に発表されたギャラップ社の調査結果でした。なんと、日本で意欲的に働いている労働者は9%しかいなかったのです。
僕が調べたところ、週休2日で1日10時間、寝ている時間を8時間とした場合に、20~60歳の40%以上を働いて過ごしています。これは、組織開発に携わる個人としてはショッキングな内容でした。そして、同時にこれはテクノロジーの進化や利便性の向上は人の働きがい向上に寄与していないとも感じるきっかけになりました。実は、この調査は2005年にも行われているんですが、同じく9%で平行線をたどったままなのです。
にも関わらず、ソーシャルメディア上でのつぶやきや出回っているニュースはテクノロジーの注目したもので、人間の心や自己についての認識、そういった心理学的・人の根源的な話は少数のような気がしています。そう、テクノロジーの進化では人の働きがいや意欲は向上しない、ハーヅバーグ風に言えばそれは単なる衛生要因でしかないのだと思います。(誤解なきよう、もちろん組織の戦略などを考えるにあたっては、重要です。ですが、それで人の心の充実はない、ということです。)
1960年代に、アメリカではヒューマンポテンシャルムーブメントというのが起こりました。人間性回復運動と呼ばれています。それは、プラグマティズム、人間をものとして扱うような風潮に対するアンチテーゼでした。こうした動きが改めて必要なのではないでしょうか。
当時から、組織・企業と個人の関係は大きく変わったと思います。経営に対する不信感、激化する競争に埋もれる集団本来の温かみ、協働、コラボレーション。蔓延する防衛コスト。
人にフォーカスする。
続きはまた今度詳しく書いていきたいと思います。
思想を体現する。
2013年11月18日月曜日
これからの経営の25の課題〜40%もの社員が仕事へのやる気を失っている時代に〜
掲題の40%という数字は、近頃僕のお気に入りであるハメル氏の『経営は何をすべきか?』で紹介されている、タワーズワトソンの調査に基づくものです。
「会社のために全力を尽くそう」というやる気満々の社員はかろうじて5人に1人(21%)だったそうです。4割近く(38%)はほとんど、というよりも完全にやる気を失っており、残りはどちらでもない、という結果が書かれていました。
本著は僕にとっては非常にインスパイアリングで、勇気づけられる書籍です。ハメル氏は自分自身が35年ものあいだ企業経営に携わり、ビジネススクールで教鞭を執ってきたなかで、存分に怒ったり、希望を抱いたりしたことはほとんどなかったことを認め、僕たちに25のマネジメント革新への課題を投げかけてくれています。
そういう訳で、今回のブログはほとんどハメル氏が投げかけてくれている課題の抜粋です。(笑)が、内容は濃いですし、皆さん考えさせられる視点も多いと思います。ぜひ、この内容をみていただいた皆さんには、他人事としてではなく、変革の旗を自ら、少しずつでもいいのでふって欲しいと思います。もちろん、僕も当事者としてこれからも組織開発というものに関わっていく所存です。ハメル氏もこうおっしゃっています。
世の中を変えるのは、結局は反抗者と理想主義者だから
存分に理想を、情熱を、夢を、志を抱きましょう。そこからすべては始まります。
輝かしい仕事人生を皆で手を取り合ってつくりあげていきましょう。
①志を改める
■課題1 経営陣がより次元の高い目的を果たす
大多数の企業は、株主価値の最大化に向けて努力しているが、さまざまな角度から見て、この目的は適切なものとはいえない。…新時代のマネジメントは、世の中から重要で高尚だと認められる目標を立て、その達成を目指さなくてはいけない。
■課題2 コミュニティ重視の姿勢や企業市民としての自覚を、マネジメントに深く根付かせる
従来の企業統治の仕組みでは、上級幹部や投資家など特定の関係者の利益が増進し、その陰で社員や地域コミュニティがないがしろにされるため、えてして利害関係者どうしの対立が深まる。…「あらゆる利害関係者は互いに依存している」という動かしがたい事実を受け止め、マネジメントに市民や地域社会の考えを反映させなくてはいけない。
■課題3 人々の心をつかむ言葉と慣行を用いる
人間に負けないくらいの適応力、革新性、献身性などを組織に持たせるには、新時代にふさわしいマネジメントを模索し、名誉、真実、愛情、正義、美など、心揺さぶる理念を日常業務に反映できるよう、方法を探る必要がある。
②能力を解き放つ
■課題4 信頼関係を深め、不安を和らげる
従来型のマネジメント・システムは往々にして、社員の熱意や能力への強い不信に根ざしている。…だが、組織が逆境に耐えるためには、不安の少ない、信頼感に満ちた風土が欠かせない。…不信は士気の低下を招き、不安は発言や行動を縛るため、どちらも21世紀の組織からは追い出さなくてはならない。
■課題5 管理手段を刷新する
従来の管理制度は、社員を法令や自社の方針に従わせるには適しているが、その反面、創意工夫や進取の精神、熱意などを削いでいる。…新時代の管理制度では、組織の規律を損なわずに革新性を引き出すために、トップダウン型の監督よりも同僚による評価を重んじる必要がある。
■課題6 想像力を解き放つ
ごく一握りの人材だけに創造的な仕事を任せ、興味を追求するための時間を与える一方、大多数の人材については、…想像のための場所と時間を十分に与えていない。これからのマネジメント・プロセスは、「創造性は多くの人の内に宿っているから、組織的に伸ばさなくてはならない」という前提をもとに築く必要がある。
■課題7 多様性を高め、活用する
多様性は生物の種の保存に欠かせないが、企業が長く存続するうえでの前提条件でもある。経験、価値観、能力などの多様性を実現しないかぎり、戦略の刷新に弾みをつける力を持つ、型にはまらないアイデアや実験を生み出すことはできないだろう。
■課題8 情熱溢れる組織をつくる
情熱は成果を何倍にも高める。とりわけ、価値ある目的のために人々が集まり、同じ志で結ばれると、情熱は凄まじいパワーを生み出す。…企業は、社員が仕事に大きな価値を見出すようお膳立てして、情熱溢れる職場づくりをしなくてはならない。そのためには、同じような志を持った人材どうしを引き合わせたり、人材の興味と組織目標のベクトルを揃えたりするべきだろう。
■課題9 仕事を楽しいものにする
人生の生産性が最も高まるのは、仕事を遊びのように感じた時である。楽しんでいると、熱意、創造性、機知が解き放たれるのである。今後、最も大きな成功を手にするのは、仕事と遊びの線引きを曖昧にする術を学んだ企業だろう。…今後はマネジメントの革新者の手で、骨の折れる単調な仕事を葬り去らなくてはいけない。
③再生を促す
課題10 参加型の手法を用いて組織の方向性を決める
変化のペースが速まり、事業環境が複雑さを増すなかでは、少数の経営幹部だけで再生への道のりを描いて人々を先導するのは、難しくなってきている。このため、将来の方向性を決める仕事に大勢を巻き込む必要がある。…会社の進むべき道を決めるにあたっては、権限の大きさや地位に関係なく、先見性や洞察力に秀でた人物に発言力を持たせなくてはならない。
■課題11 戦略立案プロセスを改め、創発を促す
分析をもとにトップダウンで「唯一最善の戦略」を導こうとする手法を捨てて、変異、淘汰、保持といった生物界の原理をもとに戦略立案を行う必要があるだろう。まずは、いくつもの選択肢を考え(変異)、低コストの試行をとおして有望な選択肢を次々とふりにかけ(淘汰)、市場の反応が最もよい戦略ヒト、モノ、カネを費やす(保持)のだ。
■課題12 組織の脱構築と分解
事業機会が目まぐるしく訪れては消える環境では、組織は能力やインフラを速やかに組み替えることができなくなてはならない。…適応力を高めるためには、全社を小さなユニットに分けて、プロジェクトごとに自在に形を変えられる組織形態をつくらなくてはいけない。組織改編は、4、5年おきに訪れる苦痛に満ちた出来事であるべきではない。
■課題13 アイデア、才能、経営資源の社内市場を設ける
長期的には階層組織よりも市場のほうが高い成果を上げる傾向にある。なぜなら、リソースの配分に長けているからである。…市場においては短期のゆがみは避けられないが、長い目で見れば、適切な機会に適切な資源を投入することにかけて、大きな組織よりも秀でている。政治的判断の入り込まない融通の利くリソース配分を実現するには、新しい施策と旧来の施策が平等な条件のもとで人材と資金の獲得を争えるよう、社内市場を設けなくてはならない。
④権限を分散させる
■課題14 意思決定から政治を排除する
たいていの組織では、大きな判断は立派な肩書きを持った人々が下す。…これには少なくとも3つの問題点がある。…社内政治に影響されない意思決定プロセスを設け、社内の知を結集し、幅広い視点や意見を取り入れる必要があるだろう。
■課題15 自然発生的で柔軟な階層性を築く
組織から階層がいっさい取り払われることは、将来に渡って考えにくいが、トップダウン型の権限関係が及ぼす弊害は、早急に和らげなくてはいけない。…ポストではなく貢献度に応じて、権威や影響力を与えるのである。階層を設けるにしても、それを固定化してはならず、付加価値を生み出す人材に権限を集め、そうでない人材からは権限を取り上げるべきなのである。なお、階層制はひとつに絞るのではなく、各重要分野の専門性を反映して、いくつもの階層制を併存させる必要がある
■課題16 社員の裁量の幅を広げる
大きな組織の最前線で働く人々はたいてい、変革を起こす役割をほとんど負わない。…適応力と熱意を高めるには、社員の自由を大幅に拡大をしなくてはならない。現場での試行錯誤やボトムアップの施策を挫くのではなく、促すようなマネジメント・システムが求められる。
■課題17 リーダー層の仕事を問い直す
自然発生的に生まれた階層には、真性のリーダー、つまり、正規の権限がなくてもまわりの人々を動かすことのできる人物が求められる。リーダーはこれからの時代、…組織づくりの名匠、新しい制度の構想者、意義の創始者と見られなくてはいけないだろう。くわえてリーダーは、社員たちが恊働や革新を進めやすく、高い成果を上げられるような職場環境づくりを、自分たちの主な責務と位置づけなくてはいけない。
■課題18 情報をできるだけ広く共有する
マネジメント・パワーは従来、情報統制をよりどころとしてきた。…業績についての情報は幅広く共有しなくてはいけない。最前線で働く人々に最優先で情報を与えるべきである。将来的には、組織利益の最大化につながる行動に必須のデータと知識を全社員に漏らさず提供するような、情報システムが求められるだろう。
■課題19 反対意見を奨励する
業界を革新するのは一般に、既存企業ではなく天邪鬼的な行動をとる企業である。…打開策は、異端の発想を促し、反対意見を認め、有力な幹部よって気に入らないアイディアが潰されるのを防ぐようなマネジメント・システムを設けることである。
⑤調和を追求する
■課題20 全体を俯瞰する業績尺度を設ける
既存の業績評価制度にはkズ多くの欠点がある。第一に、「短期の利益目標を上回る」といった具体的なゴールを達成した場合に高評価を与える一方、新しい成長プラットフォームを築くような、重要な目標をなおざりにしがちである。第二に、経営判断が環境や社会に及ぼす負の影響はたいていは見落とす。第三に、顧客主導型イノベーションの範囲や規模のような、クリエイティブ・エコノミー下で価値創造につながる要因を、十分に考慮しているとはいえない。
■課題21 二者択一を乗り越える
組織が繁栄するかどうかは、規模と柔軟性、利益と成長、フォーカスと試行錯誤、管理と自由など、一見したところ折り合いのつかないいくつもの要請を同時に満たす満たす能力を、あらゆる階層のあらゆる人材が持つかどうかで決まる傾向が強まっている。
■課題22 大局観のもと、長い将来を見据えてマネジメントを行う
経営幹部はともすると、報酬・インセンティブ制度の影響で近視眼的になり、優先次項も偏ってしまう。…マネジメントを革新するうえでの重要課題は、長期に渡る価値創造が経営陣の利益になるような新しいインセンティブ制度を設けることである。
⑥発想を変える
■課題23 右脳を強化する
マネジメント研修はこれまで、左脳的な発想に重点を置いてきた。…しかし、不安定さを増す環境下では、新たな認知スキルが必要とされる。具体的には、ダブルループ学習、デザイン思考、創造的問題解決、社会意識などである。ビジネススクールや企業は、経営幹部がこれら新しい技能を習得しやすいように、研修プログラムの内容を改めなくてはいけない。
■課題24 社内外両方の力を動員できるよう、新たなマネジメント手法を考案する
最近の成功著しいビジネスモデルの多くは、組織内だけに閉じず、価値創造のネットワークや、組織の垣根を超えたさまざまな共同生産に頼る傾向を強めている。…オープン・イノベーションと仮想恊働の世界で成功するには、大勢を動員して全体の足並みを揃えるために、新しい手法を考案する必要があるだろう。
■課題25 マネジメントの哲学的土台を再構築する
各組織は今後、事業運営に秀でるだけでなく、高い適応力や革新性を発揮し、働き手のやる気を引き出し社会的責任を果たすことが求められる。…マネジメント2.0を築くには、技術者や会計士だけの力では足りない。アーティスト、哲学者、デザイナー、生態学者、環境保護活動家、神学者などの知恵や発想をも活かさなくてはならない。
いかがだったでしょうか。
ほとんど抜粋だったですが、僕はこの25の課題には非常に感銘を受けました。こうしたことをコンサルティングという立場から支援をしていきたいですね。
思想を体現する。
2013年10月8日火曜日
『コ・イノベーション経営』書評〜忘れ去られた学習の主役〜
2010年に亡くなった経営学の泰斗、プラハラード先生が書かれた『コ・イノベーション経営』を読み終えました。この書籍は2013年出版なのですが、この原著にあたるのが2004年に出版された『価値共創の未来へ』です。
2004年に書かれた書籍ですが、今でも色褪せず、むしろ、予言が当たったとも言える内容で、FacebookやTwitterを中心として、個人が力を持ち、企業への影響力を増していることが書かれています。そこでのキーワードが『価値共創』。
僕が属している組織・人事コンサル業界からも考えてみました。そのメモになります。
■結論:忘れられた学習者という主役
コンサル会社での消費者と考えた時、それは研修やコンサルティングを実施する先の会社の従業員・学習者になります。しかしながら、これまで僕がお会いしてきたのは経営者や人事の方々で、従業員や学習者との対峙はほとんどありませんでした。
価値共創というキーワードはこの矛盾に気づきを与えてくれました。
これからは、行動変容を求められている学習者に焦点を当てなければいけません。経営者や人事担当者が言う事を忠実に支援するだけではなく、学習者の状況や取り巻く環境を明確にし、学習者の支援にまわらないといけないと思います。
効果が出ない出ないと言われる所以はそこにあると思います。営業もコンサルタントもお金の出所である社長や人事にしかお会いしなかったのです。しかしながら、価値共創ができる相手は社長や人事ではありません。主役は現場の方々、受講者であり学習者の皆様です。
これを実現することが今後の課題かなーと思っています。
以下は、個人的なメモです。
■これまで事業の土台にあった発想
2004年に書かれた書籍ですが、今でも色褪せず、むしろ、予言が当たったとも言える内容で、FacebookやTwitterを中心として、個人が力を持ち、企業への影響力を増していることが書かれています。そこでのキーワードが『価値共創』。
僕が属している組織・人事コンサル業界からも考えてみました。そのメモになります。
■結論:忘れられた学習者という主役
コンサル会社での消費者と考えた時、それは研修やコンサルティングを実施する先の会社の従業員・学習者になります。しかしながら、これまで僕がお会いしてきたのは経営者や人事の方々で、従業員や学習者との対峙はほとんどありませんでした。
価値共創というキーワードはこの矛盾に気づきを与えてくれました。
これからは、行動変容を求められている学習者に焦点を当てなければいけません。経営者や人事担当者が言う事を忠実に支援するだけではなく、学習者の状況や取り巻く環境を明確にし、学習者の支援にまわらないといけないと思います。
効果が出ない出ないと言われる所以はそこにあると思います。営業もコンサルタントもお金の出所である社長や人事にしかお会いしなかったのです。しかしながら、価値共創ができる相手は社長や人事ではありません。主役は現場の方々、受講者であり学習者の皆様です。
これを実現することが今後の課題かなーと思っています。
以下は、個人的なメモです。
■これまで事業の土台にあった発想
①あらゆる企業や産業は一方的に価値を創造できる
②価値はもっぱら製品やサービスの中にある
■トータルな共創関係「DART」
Dialogue(対話)
Access(利用)
Risk Assessment(リスク評価)
Transparency(透明性)
対話は知識の共有を促すだけではなく、企業と消費者が深い相互理解に到達するきっかけとなる。消費者が価値創造プロセスに自分たちの価値観を反映させる契機ともなる。所有から利用への流れは、消費者は製品を所有しない限り価値を享受できないとの考え方に挑むもの。消費者が価値共創に参加すると、製品やサービスの潜在リスクについてより多くの情報を求めるため、リスク評価の重要性が高まる。情報の透明性は、企業と消費者の間に信頼を築くうえで欠かせない要素である。
☆☆☆☆
これまでのコンサル会社は社長や人事といった限られた人しか対話を行っていないため、学習や行動変容が望まれる学習の声はおざなりにされてきた。利用については、研修納品という一時点でのサービスを所有すること。学習者が自ら主体性を持って、コミュニティを創造し活動を行うなら、本来的に言えば主体性の高い活動は誉められるべきだが、それが理論上正しいことを行っているかはしっかりとチェックする必要性がある。そういう意味では、コミュニティの目的を適切な形で設定し、不適切な活動についてはHere&Nowでフィードバックを行う必要性がある。
■消費者コミュニティのメリデメ
メリットは、消費者コミュニティが社内のR&D活動を後押ししてくれること。デメリットは、熱心だが未熟な消費者が野方図に動いて、品質や安全に責任を負わないままに、知らず知らずのうちに他の消費者の経験を台無しにしてしまう恐れがある。
☆☆☆☆
研修の何がわかりづらかったのか、どのような環境要因によって行動変容が妨げられているのか、は学習者との対話の中で原因が明確化し、新商品として生まれる可能性がある。熱心な学習者が研修の理解を誤っている可能性もあるし、行動変容によってネガティブに作用する可能性もある。
■経験環境の活性化を促進する5つのテクノロジー
小型化
環境センシング
組み込み知能
適応学習
ネットワーク・コミュニティ
☆☆☆☆
■経営イノベーションと効率
イノベーションを重視していたとしても、えてしてイノベーションそのものよりも、それを効率的に進めるためのプロセスの開発に気を取られてしまう。そしてやがて例外なく、顧客のことを忘れて企業の論理にとらわれて、社内コンピタンスしか目に入らなくなる。
☆☆☆☆
組織の論理は『イノベーションのジレンマ』でも説明されていたように、組織の破滅をももたらすリスクを孕んでいる。貨幣経済、株主至上主義が効率性やコスト削減、利益率などの視野狭窄に陥れる。そして、変化に気づいた時には市場のルールは変わり、取り返しのつかない状況を生んでいるというもの。個人が成熟に向かいつつ有る中で、組織マネジメントもエンパワー、個人視点、ボトムアップといった組織文化形成を行う必要性があるのではないか。
■共創経験のパーソナル化を支える主な要素
イベント
イベントの文脈
各人のかかわり
各人にとっての意味合い
イベントが内容を指すとすれば、文脈とはいつどこでそれが起きたかを指している。これが経験の意味を決定づける。個人と各イベントとのかかわり合いは、多彩な製品、チャネル、サービス、相手企業の従業員、テーマコミュニティのメンバーなどとどう接するかによって、さまざまな形態をとる。各人にとっての意味合いとは、イベントがその人にどれだけふさわしいか、そこからどのような知識、ひらめき、楽しさ、満足、気分の高揚などがもたらされるか、を指している。イベントに殿程度かかわろうとするかは、人によって開きがあり、それに応じて意味合いも変わってくる。イベントの意味合いを考え考える際には、個人を発想の中心に据え、一人ひとりの重要性を忘れないようにしなくてはいけない。
☆☆☆☆
研修受講者の文脈からこれまで手伝ってきたという組織・人事コンサルティング会社はおそらくないだろう。個々の職場や上司の違い、仕事の違いなどは闇に葬られてきたといっても過言ではない
■トータルな共創関係「DART」
Dialogue(対話)
Access(利用)
Risk Assessment(リスク評価)
Transparency(透明性)
対話は知識の共有を促すだけではなく、企業と消費者が深い相互理解に到達するきっかけとなる。消費者が価値創造プロセスに自分たちの価値観を反映させる契機ともなる。所有から利用への流れは、消費者は製品を所有しない限り価値を享受できないとの考え方に挑むもの。消費者が価値共創に参加すると、製品やサービスの潜在リスクについてより多くの情報を求めるため、リスク評価の重要性が高まる。情報の透明性は、企業と消費者の間に信頼を築くうえで欠かせない要素である。
☆☆☆☆
これまでのコンサル会社は社長や人事といった限られた人しか対話を行っていないため、学習や行動変容が望まれる学習の声はおざなりにされてきた。利用については、研修納品という一時点でのサービスを所有すること。学習者が自ら主体性を持って、コミュニティを創造し活動を行うなら、本来的に言えば主体性の高い活動は誉められるべきだが、それが理論上正しいことを行っているかはしっかりとチェックする必要性がある。そういう意味では、コミュニティの目的を適切な形で設定し、不適切な活動についてはHere&Nowでフィードバックを行う必要性がある。
■消費者コミュニティのメリデメ
メリットは、消費者コミュニティが社内のR&D活動を後押ししてくれること。デメリットは、熱心だが未熟な消費者が野方図に動いて、品質や安全に責任を負わないままに、知らず知らずのうちに他の消費者の経験を台無しにしてしまう恐れがある。
☆☆☆☆
研修の何がわかりづらかったのか、どのような環境要因によって行動変容が妨げられているのか、は学習者との対話の中で原因が明確化し、新商品として生まれる可能性がある。熱心な学習者が研修の理解を誤っている可能性もあるし、行動変容によってネガティブに作用する可能性もある。
■経験環境の活性化を促進する5つのテクノロジー
小型化
環境センシング
組み込み知能
適応学習
ネットワーク・コミュニティ
☆☆☆☆
組織・人事コンサルティングに関連しそうなテクノロジーは、小型化、適応学習、ネットワーク・コミュニティだろうと思う。小型化ということで言えば、これまでのサービス提供の舞台は研修会場や顧客の会社そのものだったが、今はパソコン上で、スマホ上でのオンライン学習を可能にしている。また、組織開発という視点ではYammerなどの社内SNSというパソコン上で支援できる環境が整っている。また、カーンアカデミーのオンライン学習では適応学習のテクノロジーが使われている。学習者がどのような問題でつまづくか、何が正解かを分析し学習者に適切なカリキュラムが組まれる。ネットワーク・コミュニティはもう説明は不要。
■経験環境イノベーション促進のための4つの特性
きめ細かさ
伸展性
連携性
進化する力
きめ細かさとは、経験環境とのかかわりの度合いを顧客が自由に選び、その時々の好みの方法で経験に浸れるようにすることを指す。企業の視点からは、これはイベント(出来事)を土台にして経験環境をデザインし、消費者とさまざまな頻度や密度で交流する能力を意味する。伸展性とは、技術、チャネル配送方法などを活かして、既存の機能をもとにいかに新しい消費者経験をもたらすか、あるいは全く新しい機能をいかに生み出すか、という可能性を意味している。連携性とは、消費者から見て、いくつものイベント(出来事)がさまざまな方法で結びつく状態をいう。したがって、単一のイベントではなく、互いに関連するいくつものイベントが集まって、共創経験の質を決定づける。進化する力とは、共創経験から教訓を引き出して、それをもとに、消費者のニーズや好みに合わせて経験環境を進化させていくことをさしている。ただし本来、効率とイノベーションは対立関係にはなく、歩調を合わせるはずである。
■経営イノベーションと効率
イノベーションを重視していたとしても、えてしてイノベーションそのものよりも、それを効率的に進めるためのプロセスの開発に気を取られてしまう。そしてやがて例外なく、顧客のことを忘れて企業の論理にとらわれて、社内コンピタンスしか目に入らなくなる。
☆☆☆☆
組織の論理は『イノベーションのジレンマ』でも説明されていたように、組織の破滅をももたらすリスクを孕んでいる。貨幣経済、株主至上主義が効率性やコスト削減、利益率などの視野狭窄に陥れる。そして、変化に気づいた時には市場のルールは変わり、取り返しのつかない状況を生んでいるというもの。個人が成熟に向かいつつ有る中で、組織マネジメントもエンパワー、個人視点、ボトムアップといった組織文化形成を行う必要性があるのではないか。
■共創経験のパーソナル化を支える主な要素
イベント
イベントの文脈
各人のかかわり
各人にとっての意味合い
イベントが内容を指すとすれば、文脈とはいつどこでそれが起きたかを指している。これが経験の意味を決定づける。個人と各イベントとのかかわり合いは、多彩な製品、チャネル、サービス、相手企業の従業員、テーマコミュニティのメンバーなどとどう接するかによって、さまざまな形態をとる。各人にとっての意味合いとは、イベントがその人にどれだけふさわしいか、そこからどのような知識、ひらめき、楽しさ、満足、気分の高揚などがもたらされるか、を指している。イベントに殿程度かかわろうとするかは、人によって開きがあり、それに応じて意味合いも変わってくる。イベントの意味合いを考え考える際には、個人を発想の中心に据え、一人ひとりの重要性を忘れないようにしなくてはいけない。
☆☆☆☆
研修受講者の文脈からこれまで手伝ってきたという組織・人事コンサルティング会社はおそらくないだろう。個々の職場や上司の違い、仕事の違いなどは闇に葬られてきたといっても過言ではない
■MITのオープン・コースウェア
学生は自分たちの技能、知識、学習経験をもとに新しい教材を創り出した。MITの教育の真価は、教授が学生に伝える情報よりもむしろ、学習コミュニティのメンバーが行う意見交換や交流の質にある。学生は学ぶという経験、すなわち知識の共創に価値を見いだすのであって、その基礎となる商品やサービスは副次的な意味を持つにすすぎない。
☆☆☆☆
顧客の組織的課題に基づく議論を行うことで、顧客独自の教材=人材育成マニュアルができあがるか?研修やテキストに価値がなくなってきている、ということに気づかなければいけない。もっと、問題解決に踏み込むサービスが必要になってきている。コンサルタントも演壇にたって、皆から喜んでもらうといったマスターベーションから抜け出さなければならない。
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顧客の組織的課題に基づく議論を行うことで、顧客独自の教材=人材育成マニュアルができあがるか?研修やテキストに価値がなくなってきている、ということに気づかなければいけない。もっと、問題解決に踏み込むサービスが必要になってきている。コンサルタントも演壇にたって、皆から喜んでもらうといったマスターベーションから抜け出さなければならない。
2013年10月7日月曜日
学習者との共創環境をつくる②〜同志として学ぶ組織・人事コンサルティング〜
前回は、吉田松陰先生の教育への同志としてのスタンス、プラハラードの価値共創という概念を紹介しながら、学習者視点での教育の必要性を考えてきました。今日は、おぼろげながらでもその形態はどのようなものなのか?に迫っていきたいと思います。
【学習者視点の研修とは?孤独な学習から協働・切磋琢磨の学習環境へ】
これまでは研修という形をとってコンサルタントが教壇に立って講義を行い、グループディスカッションをファシリテーションする、その場限りの教育機会の提供にとどまっていました。また、そこには学習者の視点はほとんど含まれておらず、コンサルタントの論理で研修が運ばれていました。そこで、小生がおぼろげながらに考えているのが、SNSを使った研修事前事後フォローです。
具体的には、
①FacebookやGoogle+、社内SNSに専用グループを作成する
SNSには3つのAnyがあると思っています。Anytime、Anywhere、Anythingです。いつでも、どこでも、如何なるトピックス・テーマでもいい、いつでもコミュニケーションが取れるというのは特徴です。これまでの、研修スタート時点で初めてコンサルタントに会い、どんな人なんだろうと思いながら研修が進むより学習に臨むスタンスはよりよいものになるのではないでしょうか。
②研修前にSNS上にてコンサルタントと学習者が今の現状を共有し合うセッションを設ける
ここで、今回の取り組みの目的を共有し、個々人が研修テーマの課題をコンサルタントと話し合う。いきなり、研修!と言われるより、「終着点」と「現在地」の確認をすることでマインドセットが促進されます。
③研修後、数ヶ月間SNS上でのディスカッションを行う
単発の研修が一番意味がありません。人は忘れる生き物ですし、研修で学習したことを実践してこそ研修の価値が高まります。コンサルタントは研修中に定めた個人ごとの目標の進捗がどうか投げかけ、悩みを聞き、支援を行います。
「学習」を妨げる大きな要因は「孤独である」ということだと思います。学習の継続性には強いセルフ・マネジメント力が必要になりますし、それができる積極的学習者は組織全体の2割だとされていますから、共通の目的をもったコミュニティは非常に重要だと思うのです。そして、主体性を育むコンサルタントからの(他律的な)アプローチと、学習者の反復的実践が果てには主体的に問題解決に挑み、学習する習慣を創ります。
【SNS上でのフォローのメリット】
では、上記のような取り組みでどのような効果があるでしょうか。
■メリット①:個人の忘却曲線を超えていく
エビングハウスの忘却曲線でもそうですが、一度学習したことは時間が経つにつれて再現しにくくなります。頭でわかっていないことを、どう行動に移していくのか。この問題を解決するためには、継続的な学習はやはり重要です。
■メリット②:学習者の動機づけ
学習者と共にソーシャル上でも定期的に繋がることで学習への動機は高まります。主体性の高い人は、個人でどんどんと学ぶものですが、我々がお付き合いをしているのは主体的に学べない方が大多数です。コミュニティマネジメントを通して、その取り組みに目的を与えて皆で問題解決をしていくという結束を強化することができます。
■メリット③:主体的学習風土の醸成
ソーシャルのパワーはなんといっても、リアルタイムに、どこでも、いつでも、コネクトし情報を共有し合うことです。コンサルタントからの他律的な働きかけとSNS活用の反復によって、ソーシャルラーニングを促進することができるでしょう。この風土が醸成できれば、学習が個々人の問題解決の助けになるのだと理解し、そのSNS上のコミュニティはなくてはならないものになるでしょう。参考図書としては『ソーシャル・ラーニング入門~ソーシャルメディアがもたらす人と組織の知識革命~』が参考になります。
■メリット④:研修効果測定の恒常化
これまでの研修は、学習者のアンケートや事務局の反応までは確認しても、研修後の行動変容まではチェックを行わず、具体的な目的を見失っていたのではないかと思っています。個々人の取り巻く環境は多様であり、学習の進捗状況もマチマチです。行動変容のための個別・具体的な支援が求められていると思います。特に、中小企業は。
つらつらと書いてきましたが、これはあくまでも小生の仮説に過ぎません。SNS上のグループ、コミュニティがそこまで活性化しない、という事態もありえます。コミュニティマネジメントも今後の勉強領域として照準を定めていきたいと思います。
いかがだったでしょうか。
最近、ちょいと寒いですが、頑張って参りましょうー!
それでは!
2013年10月2日水曜日
学習者との共創環境をつくる①〜同志として学ぶ組織・人事コンサルティング〜
吉田松陰は松下村塾において「共に学ぶ同志」として教鞭をふるう、という教育スタンスをとっていました。
教育というとなんだか、教える者-教わる者という二項対立の構図が成り立ってしまいますね。これは、組織・人事コンサルティングも同じです。コンサルタントは先生として扱われます。こちらが料金を頂戴しているのにも関わらずです。
同志として学ぶコンサルティングは可能でしょうか。そして、そのニーズはあるでしょうか。今回はそんなことを考えてみました。

【プラハラードの価値共創という概念】
プラハラードは2004年に出版した『価値共創の未来へ』において、「価値共創」というキーワードを提示しています。これは、製品やサービスを生み出してた企業→それを消費する消費者という構造から、企業と消費者がまさに価値を共創する時代にはいったことを主張した書籍です。
価値共創とは、
もう少し具体的にその背景を追っていくと、
これについては、ソーシャルメディアを思い浮かべてみるといいと思います。Twitterでは一日に何億ものつぶやきをし発言権を強めている一方、企業はその消費者の声をビックデータという形でマーケティングや問題解決に活用をしようとしています。ある企業では、本当に消費者との結びつきの中で商品開発を行っていると聞きます。
また、最近はやりのエスノグラフィーやデザインシンキングの視点においても「人間視点」というキーワードが頭に浮かびます。
要は企業の論理から消費者の論理が通用し、力を強めてきているということですね。
【組織・人事コンサルティングの実態】
組織・人事コンサルティングといえば、冒頭でも書いたように今でも企業中心の論理がまかり通っています。組織・人事コンサルティング会社の多くは教育研修という手法を使って売上をたてています。そこでは、コンサルタントが教壇にあがり、勝手に人事と話し合って決めた教育研修プログラムを粛々と行い、現場に活かされていないという理由で、またその研修対象者は非難の的になるのです。
ここに社員ひとりひとりの意思はあるでしょうか。
はい、まったくないと言っても過言ではないですね。
もちろん、学びたいことがあるなら勝手に学べる環境は整っています。ただ、組織に属している限り社員のひとりひとりはその場所での自己実現は願っている訳であり、経営もそこに対しての一定の責任は負わなければいけないと思います。
【できる限りの個々に適切な学習環境を】
何を言っているのだ、プラハラードが言っている「価値共創」は主にBtoCの場合に限ってだ!というみなさんの声が聞こえてきそうです。
もちろん、僕自身社員ひとりひとりがやりたいことを作ろう、一緒に価値を作るんだ!などとは言っていません。組織に属している以上、ある程度組織の論理にはめられてしまうことは確かでしょう。ひとりひとりが自由に仕事をして生きていけるのではあれば、皆が個人事業主や起業という手段を使って活き活きと仕事をしているはずです。
ただ、前回のブログでも書いたように、これからは「主体性」の時代だと思っています。だからこそ、最大限、社員の意向を尊重し、社員が必要としている学習を届けたいと思うのが僕の切なる願いです。
ちょっと長くなりました。
次回は同志として学ぶ組織・人事コンサルティングというものを考えていきたいと思います。
それではまた次回!
教育というとなんだか、教える者-教わる者という二項対立の構図が成り立ってしまいますね。これは、組織・人事コンサルティングも同じです。コンサルタントは先生として扱われます。こちらが料金を頂戴しているのにも関わらずです。
同志として学ぶコンサルティングは可能でしょうか。そして、そのニーズはあるでしょうか。今回はそんなことを考えてみました。

【プラハラードの価値共創という概念】
プラハラードは2004年に出版した『価値共創の未来へ』において、「価値共創」というキーワードを提示しています。これは、製品やサービスを生み出してた企業→それを消費する消費者という構造から、企業と消費者がまさに価値を共創する時代にはいったことを主張した書籍です。
価値共創とは、
個々の消費者と有意義な(その消費者にとって有意義な)交流をし、その交流を通して価値を生み出していく営みと定義されています。
もう少し具体的にその背景を追っていくと、
技術の融合が進み、業界の垣根が低くなる一方で、消費者が情報武装して積極性を増し、ネットワークを介して互いに結び付きを強めている、事実だった。これらの動きに引っ張られるようにして、消費者は企業や価値創造プロセスへの影響力を強めている。その結果、企業と消費者の役割分担が曖昧になり、両者が価値共創に取り組み始めている。とのことです。
これについては、ソーシャルメディアを思い浮かべてみるといいと思います。Twitterでは一日に何億ものつぶやきをし発言権を強めている一方、企業はその消費者の声をビックデータという形でマーケティングや問題解決に活用をしようとしています。ある企業では、本当に消費者との結びつきの中で商品開発を行っていると聞きます。
また、最近はやりのエスノグラフィーやデザインシンキングの視点においても「人間視点」というキーワードが頭に浮かびます。
要は企業の論理から消費者の論理が通用し、力を強めてきているということですね。
【組織・人事コンサルティングの実態】
組織・人事コンサルティングといえば、冒頭でも書いたように今でも企業中心の論理がまかり通っています。組織・人事コンサルティング会社の多くは教育研修という手法を使って売上をたてています。そこでは、コンサルタントが教壇にあがり、勝手に人事と話し合って決めた教育研修プログラムを粛々と行い、現場に活かされていないという理由で、またその研修対象者は非難の的になるのです。
ここに社員ひとりひとりの意思はあるでしょうか。
はい、まったくないと言っても過言ではないですね。
もちろん、学びたいことがあるなら勝手に学べる環境は整っています。ただ、組織に属している限り社員のひとりひとりはその場所での自己実現は願っている訳であり、経営もそこに対しての一定の責任は負わなければいけないと思います。
【できる限りの個々に適切な学習環境を】
何を言っているのだ、プラハラードが言っている「価値共創」は主にBtoCの場合に限ってだ!というみなさんの声が聞こえてきそうです。
もちろん、僕自身社員ひとりひとりがやりたいことを作ろう、一緒に価値を作るんだ!などとは言っていません。組織に属している以上、ある程度組織の論理にはめられてしまうことは確かでしょう。ひとりひとりが自由に仕事をして生きていけるのではあれば、皆が個人事業主や起業という手段を使って活き活きと仕事をしているはずです。
ただ、前回のブログでも書いたように、これからは「主体性」の時代だと思っています。だからこそ、最大限、社員の意向を尊重し、社員が必要としている学習を届けたいと思うのが僕の切なる願いです。
ちょっと長くなりました。
次回は同志として学ぶ組織・人事コンサルティングというものを考えていきたいと思います。
それではまた次回!
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