教育コンサルのビジネスモデルの今後を考える

最近考えていることは、教育コンサルのビジネスモデルを如何に変えるか、ということです。

教育コンサルのほとんどのコストは営業やコンサルタントの人件費です。労働集約型であり、人が動かなければ料金は発生しません。コンサルタントが動くことでその対価として、研修やコンサルテーションを提供するということですね。

1995年くらいからアメリカでは「パフォーマンスコンサルティング」という概念が生まれ、人材育成が企業の成果に寄与する割合は2割程度ということがわかってきました。それによって、人材開発部門や教育コンサルティング会社は育成の効果性を最大化するために、事前準備や事後の現場でのフォロー促進など様々な支援を行ってきました。

いくら効果性の高い支援を！と意気込んだ所で、これまでのように人が動くことでサービスを提供することを行ってきました。

Eラーニングという手法もありますが、経験上この効果性も非常に難しい問題がつきまといます。教育研修は、「場」という非常に強制力の高い要因が学習を促進させることでそれなりの効果を導きだしますが、Eラーニングになるとその「場」の強制力は効かず、学習や本人の意欲によって学習する人・しない人と分かれてしまいます。

本来教育コンサル会社の役割は、上記のような組織内に2割程度存在すると言われている積極的学習者の支援ではなく、それ以外の消極的学習者を支援するべきなのですが、主体的な学習の「場」を創りだせないことには、Eラーニングもなかなか効果的な手法とは言えません。もちろん、事前準備や課題認識を行わせることによって、Eラーニングの前にある程度、主体的な学習態度を創造することは可能ですが、それにしても、なかなか効果的なアプローチは存在しないように思います。

そこで考えているのは研修の「場」とオンライン学習をブレンドさせた学習サービスです。オンラインで事前に学習したことを、「場」においてアウトプットさせるようなサービスはこれまでの一長一短をカバーする、ベターな手法であると感じます。

「場」において発揮させる必要性があるため、学習者もまったくオンライン講座を受けないということには行きません。そこで強制力が働きます。また、「場」は単なるアウトプットする場であるというと、聞こえは浅はかな感じがしてしまいますが、このアウトプットする前に事前課題としてレポートを書かせることで考えるプロセスを創造できますので、思考力も同時に鍛えることが出来ます。ここで重要なポイントはオンライン講座数が他社と比べて群を抜いているということ。このオンライン講座のプラットフォームにいけばありとあらゆる組織人に必要な講座が揃っているということが、ビジネスモデル的にも非常に重要なポイントになってくると思います。

本質的には、職場でこのような消極的学習者を主体的、能動的にする仕組みを発明することが重要にはなるわけですが、この競争社会においてはなかなかそういった仕組みをつくることは難しいと思います。

今後もこのテーマについては考え続けていきたいと思います。

それでは、またの思考の旅へ。